« アレルケア定期購入 | トップページ | 謎解きはディナーのあとで3 »

2013年1月26日 (土)

確定申告_今年から無

記録が無くなってしまっていますが、たぶん10年くらい前からあぶく銭;ご褒美で毎年確定申告していましたが、やっと無くなりました。20万円/年以下で免除。

最初は手書きだったし、案内は会社から来たし、提出も会社がやってくれていたっけ!
20万4千円だったけかな?? 「19万9千円の人の方が手取り多いじゃないか!」と文句を言っても通るわけもなく、已む無く手続きをしたのを今でも鮮明に覚えている(笑)

その後2009/3から2012/2まで、e-taxを4回。

納税は義務だし、ズルは良くないし、決りは決まり。それに税金は必要なんだろうし。
ちゃんと適正に使っているかどうかはおいておいて!!

題名 : 【お知らせ】e-Taxをご利用の方へ
差出人 :
info@e-tax.nta.go.jp
Date : Tue, 24 Jan 2012 11:38:25 +0900 (JST)

 国税電子申告・納税システム(e-Tax)をご利用いただきありがとうございます。
 申告の参考となる情報をメッセージボックスに提供させていただいております。
 お手数ですが、利用可能時間をご確認の上、国税電子申告・納税システムの「認証画面」から受付システムにログインしていただき、メインメニューから「メッセージボックス一覧表示」を選択し、内容をご確認ください。
 なお、受付システムへのログインに際しては、「利用者識別番号」及び「暗証番号」の入力が必要となります。

 認証画面はこちらから → 

 利用可能時間はこちらから → http://www.e-tax.nta.go.jp/info_center/index.htm

※ このメールへの返信は受け付けておりません。ご了承ください。

利用者識別番号   ****************
整理番号 ********
********様
太田税務署長
 
 
所得税、消費税及び地方消費税の確定申告並びに贈与税の申告について
 
 このご案内は「電子申告・納税等開始(変更等)届出書」を提出された方全員に送信させていただいております。
 なお、確定申告等がお済みの方にも送信させていただいております。
 
 電子証明書の有効期限は3年です。有効期限が切れた場合には、電子証明書を取得した市役所等の窓口において、更新手続が必要になります。
 また、転居により住所変更した場合には、電子証明書の再取得が必要です。再取得した電子証明書はe-Taxに再度登録する必要があります。
 詳しくは、電子証明書の有効期限は3年です!をご覧ください。
 平成24年分の確定申告等の申告期間等
 確定申告書等を作成される方は、確定申告書等作成コーナーをご利用ください。
 なお、申告書データの送信に際しては、e-Taxホームページで利用可能時間、運転状況等について事前に確認いただいた上で送信いただくようお願いいたします。
  申 告 期 間 納  期  限 振  替  日
(振替納税利用の場合)
所  得  税 平成25年2月16日(土)
~平成25年3月15日(金)
平成25年3月15日(金) 平成25年4月22日(月)
消 費 税 及 び
地 方 消 費 税
平成25年1月
~平成25年4月1日(月)
平成25年4月1日(月) 平成25年4月24日(水)
贈  与  税 平成25年2月1日(金)
~平成25年3月15日(金)
平成25年3月15日(金)
 (注) 1  原則として、税務署の閉庁日(土曜日、日曜日、祝日)は、税務署では相談及び申告書の受付は行っておりません。
     2  所得税の還付申告は、平成25年1月から送信することができます。
     3  消費税及び地方消費税について、課税期間の特例を選択されている場合は、12月31日の属する課税期間の確定申告期間を表示しています。
        なお、課税期間の特例を選択されている場合の当該課税期間以外の納期限及び振替日については、こちらをご覧ください。
 以下の重要なお知らせについては、平成25年1月11日時点の情報を表示しています。
 

 所得税に関する事項
 申告の種類 :白色
 予定納税額 :該当なし

 納付に関する事項
 所得税の振替納税利用金融機関 **銀行**支店
普通預金 ******
 振替日の前日までに預貯金残高をご確認ください。
 
 ご注意ください
  〈電子申告関係〉
 平成19年分~平成23年分の所得税の確定申告において電子証明書等特別控除の適用を受けた場合は、この控除の適用を受けることはできません。
  〈所得税関係〉
 公的年金等の収入金額が400万円以下で、かつ、公的年金等に係る雑所得以外の各種の所得金額が20万円以下である場合には、確定申告は必要ありません。
   ただし、この場合であっても、所得税の還付を受けるためには、確定申告を行う必要があります。
   また、所得税の確定申告が必要ない場合であっても、住民税の申告が必要な場合があります。
  〈贈与税関係〉
 平成24年分から贈与税の申告をe-Taxにより送信することができるようになりました。
   なお、贈与税のe-Taxによる申告は、確定申告書等作成コーナーの贈与税の申告書作成コーナーをご利用ください。
  〈その他〉
 還付申告の方は、還付を受ける本人名義の預貯金口座の金融機関名及び口座番号等を正確に入力してください。
   なお、インターネット専用銀行については、特定の銀行を除いて還付金の振込みができません。振込みの可否については、取引先のインターネット専用銀行にご確認ください。
 税制改正については、確定申告書等作成コーナーに掲載している「平成24年分 所得税の改正のあらまし」をご覧ください。
  確定申告書等作成コーナー又はe-Taxの操作についてご不明な点がありましたら、ヘルプデスクまでお問い合わせください。
   e-Tax・作成コーナーヘルプデスク  TEL 0570-01-5901
    ※電話番号は、ナビダイヤルの「0570」を省略せずに、お間違えのないよう十分にご確認のうえ、おかけください。

この文書における行政指導の責任者は、税務署長です。

|

« アレルケア定期購入 | トップページ | 謎解きはディナーのあとで3 »

コメント

コメントを書く



(ウェブ上には掲載しません)




« アレルケア定期購入 | トップページ | 謎解きはディナーのあとで3 »